Vision
企業理念



セールスインテリジェンス革命で人々を幸せに

ビジネス戦略「営業・知性」影の戦略参謀として、Win-Win(統合型交渉)で大企業や革新的サービスを行う組織から最も必要とされるセールスインテリジェンス組織を目指して




COMPANY OVERVIEW
会社概要

商号
セールス・インテリジェンス株式会社
本店所在地
〒550-0005
大阪府大阪市西区西本町1丁目4-1 オリックス本町ビル4階
執行部
代表取締役  井上 新也
社長     伊藤 義記
副社長    西鎌 幹造
副社長    森本 裕子  
上級営業役職員数
76名(固定報酬者、アルバイト、顧問を除く)2024年4月現在
設立
2022年5月2日
資本金
9,990,000円 (その他14,980,000円)
事業内容

シンギュラリティ―対応ビジネス構築・運営
セールステック系一気通貫営業コンサルティング


※日本最大級 プロセールステック会社の企画・運営
啓発事業
東京大学 産学協創・社会連携協議会 会員
日本最古の交渉学 特定非営利活動法人 日本交渉協会 参与
日本交渉学会
公私立大学営業特別講師
公私立大学との社会実走共同研究
営業時間
(日本時間)
平日(土日祝を除く)
09:00~18:00
法人番号
9120001245730
適格請求登録番号
T9120001245730
主要取引銀行 
三井住友銀行 三菱UFJ銀行  
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  • 採用情報

    弊社では経験豊富な先輩が年齢・性別で区別される事なくセールインテリジェンス活動を行っています。

    学歴
    東京大学、京都大学、大阪大学、東京工業大学、慶応大学、早稲田大学、一橋大学、横浜国立大学、明治大学、神戸大学、九州大学、上智大学、青山学院大学、関西大学、関西学院大学、立命館大学、近畿大学、ハーバード大学、ケンブリッジ大学、オックスフォード大学、ニューヨーク大学、ワシントン大学、東京大学大学院、京都大学大学院、海外MBAなど

    社歴
    AGC、JFE、JR東海、JT、NTT、NTTデータ、TDK、アサヒ、旭化成、アシックス、いすゞ、伊藤忠商事、オリックス、オリンパス、キリンHD、コマツ、商船三井、スズキ、住友商事、住友電工、ソニーG、ダイキン、大日本印刷、千葉銀行、東急、東レ、ニデック、ニトリHD、パナソニックHD、日立、富士通、マツダ、丸紅、みずほ銀行、三井住友銀行、三井物産、三井不動産、三菱UFJ銀行、三菱ケミカル、三菱商事、ヤクルト、ゆうちょ銀行、リクルート、ローソン、官公庁、私立大学教授、国公立大学学部長、上場企業社長、上場企業役員、大企業幹部、大企業創業者など

    完全能力主義で過去の経歴に関係なく、実績(数字)に応じた公平な評価と待遇です。
    ※入社後半年間の査定を経て、子会社の社長に就任した者の実績あり
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本店アクセス

 
地下鉄四つ橋線「本町」駅直結(19,20番出口)
地下鉄御堂筋線・中央線「本町」駅より徒歩1分
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その先の未来へSDGs対応へのご理解をお願い致します

サステナブル社会実現に向け、オフィス機能を簡素化しており、営業スタッフはリモート・オンライン商談で業務を行っております。
本店管理部に御用の際は、担当者へ事前のご連絡をお願いします。
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Value Action Plan
行動指針


売上業界NO,1を目指す大企業の利益率アップに必要な営業システムの提供

事業規模・上場の有無などの現状値ではなく、将来の社会的価値に照らした判断で、潜在優位性企業に国内最高峰の人材が、直進的に成長できるよう、売上・株価・人材などを複合的にサポートすることで、企業価値向上に必要なお手伝いを致します。
企業変革を実現するために必要な設計や継続的な最新営業戦略の提供

営業分野で対外的に高い実績や評価を得た方々が、顧客満足を追求するべく、年齢・性別・労働時間などが固定されない開かれた場と、最高峰の報酬条件をご用意するることで、新たな挑戦や成長を後押しします。

各業界で極めて優秀な成績を残した営業ドクターやコストドクターの提供

法令順守・ガバナンス・セキュリティクリアランスの理解を徹底すると共に、課題を発見し速やかに行動できる国内最高品質、国内最高満足度に拘った真のリーダーシップが発揮できる人材を提供致します。

小見出し
  • 販売価格
  • 1,000円
  • (税込み)
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メッセージ


セールスインテリジェンス世界最大級組織を目指して 
 2050年時点で、時価総額500兆円の企業価値があると言われる日系企業を誕生させる為に営業パラダイムシフトを実現する

 セールスインテリジェンスを高いレベルで応用し、人材の流動性を高めると、2030年以降の大企業が求めている持続的且つ発展的な概念と顧客親和性があることが分かってきました。大企業が求める投資家から非常に評価が高い粗利報酬型BPO(派遣、契約などの固定リスクが存在するのもは除く)のよって固定費を減らすことは、優秀な人材を継続して適時適切に有力戦力を最大限保持することと等しく、世界的な企業の競争激化を勝ち抜く為に、柔軟性があり非常に有効な一つの手段です。
 営業戦略の中にBPOを取り入れた企業は、戦略部門中枢以外の一般的な営業部門を自社内で雇用し囲い込むのではなく、効率よく質の高い営業人材(またはAI)を確保しようとしています。効率の良い運営を行うことは、劇的な環境変化や来るリスクに柔軟に備える効果が期待できます。
 大部分の企業がDX化を急速に進めていますが、営業分野のDX化に関して言えば、未だ未知数なところが多く、人工知能の能力を左右するAI教師をどのデータレベルを採用しているかを公表する基準が無く、利用したいとする優秀教師モデルが必ずしも営業汎用性として良い影響をもたらすかの判断基準が一般ユーザレベルで確認できないところがあります。
 弊社が提唱しているプロBPOは、細部にわたる個人(又は窓口担当者)の能力値を公開することで、DX時代のヒトが存在感を発揮する一つの基準ができると考えています。また、企業側は優秀者の情報を効率的に運用することで、生産性向上にも役立ち、より高い成長を実現できる可能性があることを意味します。言わば開かれた情報を提供する質の高い営業BPOそのものが、日本企業の躍進的成長を支える要であると分析した結果になると理解しています。
 リスク(採用・教育・売上・雇用・離職・成長・情報)などを分析・コントロールし、情報をクリーンに公開したプロBPO組織(粗利報酬サービス運営会社)が次なる日本の成長の鍵に数年でなるために、最高の営業・営業交渉サービスの提供すると共に発展性ある人材の採用を急ピッチで行って参ります。

 

セールスインテリジェンスJAPANGROUP
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情報の取り扱いにつきまして

  • プライバシーポリシー

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    採用に関する個人情報の取り扱いにつきましては、別途「採用情報サイト」にてご確認ください。「採用応募規約」における個人情報取扱い規定も併せて適用になります。当社は、当社が保有する個人情報に関して適用される法令、規範を遵守するとともに、上記各項におけるポリシーを適宜見直し、改善していきます。
  • 個人情報保護方針

    個人情報保護基本方針

    当社は、個人の人格を尊重し、個人情報の保護に関する法令及び行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法令を遵守して個人情報および匿名加工情報(特定の個人を識別することができないように個人情報を加工して得られる個人に関する情報であって、当該個人情報を復元することができないようにしたものをいいます。)を適切に取り扱います。

    個人情報および匿名加工情報等(匿名加工情報及びその加工方法等情報を併せたものをいいます。)の保護に関する責任者を明確にし、社内規程を制定することにより管理体制を整備します。個人情報は、あらかじめ本人に通知し、または公表した利用目的の達成に必要な範囲内で、適正かつ適切に取得し取り扱います。個人情報および匿名加工情報等の紛失、破壊、改ざん、漏洩等を防止する為、適切な安全管理措置を講じます。個人情報および匿名加工情報等を第三者に提供する際には、法令に従い必要な措置を講じます。個人情報の開示、訂正等、利用停止等のご要望及びお問合せ並びに匿名加工情報等に関するご質問等に対しては、できる限り速やかに対応します。社内教育・啓発活動を実施して個人情報および匿名加工情報等の適正な取扱いについて周知徹底に努めるとともに、管理体制を継続的に見直します。個人情報の利用目的について個人情報の利用目的

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    当社事業の詳細に関しては、ホームページをご確認ください。

    なお、当社では上記利用目的を達成するため、提供いただいた個人情報を業務委託先に委託する場合がございます。その場合には、委託された個人情報等の安全管理が図られるよう、業務委託先に対する必要かつ適切な監督を行います。

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    ねごセルより、書式をプリントアウトできる環境にない方には、当該書式を送付いたしますので、後掲の送付先まで書面にてお申し込みください。
    当社内の不特定多数の部署に対するご請求をされる場合には、別途 当社よりご案内する書式へのご記入をお願いする場合がございます。本人確認用書類について

    各種ご請求に際し、当社は、請求された方が請求の対象である個人情報に係るお客様ご本人あるいはその正当な代理人であることを確認するため、当該確認に必要な書類などの提示を求めることができるものとします。

    ご本人様かどうかを確認させていただく書類として、次のうちいずれかの写しを、上述の書類に添付してください。

    運転免許証有効期限内のもので、現住所が記載されている面の写しを含むこと。国際運転免許証は除く。日本国の旅券(パスポート)有効期限内のもので、現住所が記入されている面の写しを含むこと健康保険証あるいは年金手帳ならびに次のいずれか(住民票、公共料金領収書、公共料金請求書)住民票・公共料金領収書・公共料金請求書は、発行日より3カ月以内で、現住所が記載されているもの外国人登録証明証ならびに次のいずれか(旅券、公共料金領収書、公共料金請求書)公共料金領収書・公共料金請求書は、発行日より3カ月以内で、現住所が記載されているもの

    場合により、上記に加え別途ご本人の確認をさせて頂きます。

    代理人の方による各種ご請求の場合、上述の書類に加え、以下の書類をすべてご送付ください。

    < 任意代理人の場合 >ご本人様による委任状(代理人との関係、代理を要する理由、代理人の方の氏名・ご住所・電話番号も記載)ご本人様の印鑑証明書(委任状には、印鑑証明登録印の押印が必要となります)代理人の方の身分証明書(運転免許証など公的書類の写し)< 法定代理人(注)の場合 >法定代理権があることを確認するための書類(保険証などの写し)法定代理人本人であることを確認するための書類(法定代理人の運転免許証など公的書類の写し)

    注:法定代理人とは、親権者・成年後見人を意味します。

    ※本人確認用書類として、運転免許証や住民票などをご利用される場合は、当該「本籍地」を黒で塗りつぶすなどして読み取りできない状態にしてご送付ください。

    本人確認のためにご提出いただく書類は、当該ご請求に対するご本人様の確認およびご請求内容に関するご連絡のみに使用いたします。また書類のご返却はいたしかねますが、十分な安全策に則り厳重に廃棄処分いたします。

    ご連絡の方法

    ご請求に関する通知、開示につきましては、郵送にてご送付させていただきます。

    ご希望に添えないことが判明した場合には、その旨に理由を添えて、ご指定の希望送付先ご住所宛に、郵送にてご連絡をいたします。

    対応にかかる期間

    ご請求を受領してから、以下の期間内に対応を完了できるよう努力いたします。

    利用目的の通知:特定部署へのご依頼・・・受領日より10営業日
    不特定あるいは複数部署へのご依頼・・・受領日より2週間
    開示、訂正等、
    利用の停止等:特定部署へのご依頼・・・ご本人様の確認が取れた時点より10営業日
    不特定あるいは複数部署へのご依頼・・・ご本人様の確認が取れた時点より2週間
    その他のご質問及び苦情のお申し出等:特定部署へのご依頼・・・ご本人様の確認が取れた時点より10営業日
    不特定あるいは複数部署へのご依頼・・・ご本人様の確認が取れた時点より2週間

    を目安に 回答・通知を発送いたします。

    手数料

    以下ご請求の場合、1回につき書留送料380円分の切手を申請書類に同封してください。

    利用目的の通知情報の開示

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    また、ご請求に応じられない場合についても所定の手数料を頂きます。

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