特定の会社で営業成績は常に上位でした。役員にもなれた。ただ、もっと上を目指したい。
営業実績者の多くが、昨日までの自分を超える目標を立て、活躍できる日本の労働環境を後押しし
AI時代が叫ばれる昨今、世界のリーダシップ企業や重宝される人の価値基準に、パラダイムシフトが起こっています。
一人ひとりがプロとしての働き方を選択し、究極的な営業キャリアを形成し、高い成果を出す。
豊かな営業人生を送るために、チャレンジできるプロ制度をご紹介します。
プロとして高い成果を上げた実績者は、大企業の営業部門役員や社外取締役として、特定の企業で中長期的に戦略実行する路も開けます。
成長豊かな土壌に根を張ることで、飛躍的な成長に貢献できる可能性があります。
Work Style
「Equivalent:対等」「Creativity:創造性」「Achievements:プロとして評価されるべき事実・達成」という3つの方針のもとに、評価制度を設計しています。グループメンバーの「個の価値」を評価し、査定することで、充実した仕事環境獲得を促進しています。一流営業の登竜門である『プロセールス』は、地域や担当業界などは自ら決めるフリーテリトリー制で、プロとして最高峰の就業環境が手に入ります。
様々な企業と新たな事業を動かすなど、グループを通し、様々な知識や経験・キャリアを活かし、多様なキャリア形成・人生設計をサポートする “ネクストキャリア支援制度” があります。
また、類まれな能力を発揮した方には、グループシナジーを活かし、会社を次々と設立する経験ができるだけでなく、株式を取得できる“持ち株独立制度” などを利用することで、直進的に社会課題に挑戦する機会があります。
ボランティアなどを通した社会貢献活動や、サステナブルな活動を通して、ホスピタリティな活動を推進しており、持続可能で住みやすい環境を進める事で、社会の良き発展に寄与し続けます。
項目 | 詳細 |
---|---|
職種 / 募集ポジション | ・総合職 ・コンサルタント ・営業職 ・人事兼労務 ・顧問 ・パートナー |
雇用形態 | ①プロフェッショナル セールスエグゼクティブ(フルコミッション型) ②プロ研修者(JOB型固定給) ③JVプロフェッショナル |
給与 | ①フルコミッション:初年度から億単位の収入も目指せます 営業ハイクラス人材は、すべてこちらの契約です。 初年度:営業利益のMAX85%を上限として職種に応じて、按分した過去最高の報酬歩率条件を提示 ②JOB型固定給:現在の年収以上~5千万円 今後成長豊かな若手人材(IQ150以上)は、ミッションに応じた報酬で、在籍企業より高歩率を提示 ③特別枠 大企業とのJV案件を持ち込んで頂いた方は、持ち合い企業のプロジェクト役員として招聘します |
勤務地 | 全国各地の最寄り営業所に配属致します。(通勤に10分以上かかる場合は100%在宅勤務) 募集中の事業所:銀座、赤坂、東京南、東京北、横浜、横浜西、千葉中央、船橋、大阪、大阪中、大阪西、帝塚山、金沢、富山、岐阜、福岡、久留米 |
在宅勤務について | ダイバーシティを推奨しておりますので在宅勤務が可能です。 |
勤務時間 | フレックスタイム制(標準労働時間8時間推奨) ┗フレキシブルタイム(5:00~22:00)を顧客先により自ら設定 |
休暇 | 土日祝(完全週休2日制) 年末年始休暇 ※年間休日124日間(2023年度実績) 年間休日168日~週休3日制も選択できます。 |
選考フロー | 書類選考→面接複数回(2~3回程度)→内定 ※自社で考案したプロ営業適性検査をWebにて受験していただきます。 ※リファレンスチェックへのご協力をお願いする場合がございます。 |
見出し | ここをクリックして表示したいテキストを入力してください。テキストは「右寄せ」「中央寄せ」「左寄せ」といった整列方向、「太字」「斜体」「下線」「取り消し線」、「文字サイズ」「文字色」「文字の背景色」など細かく編集することができます。 |
※但し、5年以上の上記役職から離れている場合は、一般職と同等として扱う
1次査定
応募資格者は、プロ適正試験を受験頂きます。
executiveMBA卒相当以上の課題解決能力があると<自社開発適性システムDr.SI>が認めた者
2次査定
類まれな営業実績を持つ先輩との面接検査やリベートを通じて、表現力と適応性を判定します。
3次査定
幹部へのプレゼンを通じて、社会課題にチャレンジし続けられるリーダシップ能力値を査定します。
合格
各業界のトップ企業と共に、社会課題の解決に向け営業協働致します。
<歓迎要件>
上場企業(または上場可能要件が揃っている大企業)で、営業部門執行役員経験5年以上
売上高10億円以上の中小企業で、社長経験10年以上
国内競争力TOP5に入る大企業や実力企業などとの協働を通じて、あらゆる業界の大企業に対して、主軸以外の部門をBPOを推進し、営業利益や投資家の評価を向上させる、営業コンサルティングの推進をお任せいたします。
営業の範囲:活動者の最も得意とする業界や地域
<案件事例>
コスト適正化評価制度設計/導入/運用支援 BPO制度統合(PMI)支援 BPO労務デュー・ディリジェンス
採用計画/採用フロー設計支援 組織文化、従業員満足度向上支援 等
解決策の提示にとどまらない実行支援を重視しています。
そのため案件によっては、クライアント企業に常駐し、数年単位で利益向上を支援をするケースもございます。
コンサルタント
・担当領域に関する問題分析(各種資料の閲覧、データ分析、インタビュー等)
・抽出課題に対する解決策の検討
・各種成果物作成
・クライアント側メンバーを巻き込んでの解決策の実行
営業
・案件受注に向けた提案書作成およびプレゼン実施
・コンサル契約書締結を始めとするクライアントとの各種調整
・クライアントとのリレーション構築
・プロジェクトのスコープ(スケジュール、メンバー予算等のマネジメント 、コンサルタントへの作業指示、成果物のレビュー)
・自らの担当領域に関するコンサルタントワーク
総合職
・営業、コンサル、人事、JVなどを生産性に応じて幅広く効率的に活動
顧問
・取引先1社あたり、年間1億円以上の営業利益アップが可能な大企業役員クラスへの当社サービスのご紹介
・業界の健全たる競争推進、規制緩和の為の政財界への働きかけ
人事兼労務
・競合他社で活動している有能な人材をヘッドハントし、活躍の機会と速やかに成長できる土俵を提供します。
PS
・営業、コンサル、人事、経営企画、事業企画、M&Aなど企業の発展に必要な事柄を、様々な角度から大企業にアプローチします。
① プロフェッショナルメンバーの給与イメージ
<SAメンバーの目安>会社の推奨する大企業5社以上との新規プロジェクト
SA :~1,500万円
S :~4,500万円
※SA~Sの期間中で、一定の営業利益指標クリアで、在籍期間に関係なくSM職~GM職に移行致します。
SM職以上は、支店長の役職となります。プロ人材の採用権限が付帯されます。
SM :~7,000万円
GM :~1億円
<SMメンバーの目安>会社の推奨する大企業10社以上との新規プロジェクト
<GM以上のレイヤー>
地代家賃・電力・役員保険・M&A仲介・提携・JVなど、1億円以上の粗利が見込める顧客を2社以上開拓(1年間)
契約が1社だけでも、顧客先のコスト削減や営業利益のアップが10億円程度実施された場合は、初年度より1億円以上の報酬獲得も可能です。
PS :~数億円
※年俸歩率は、ご経験および面接、適応期間を通じて、正式に決定いたします。
例1)大企業1社に弊社のサービスが導入
営業利益5,000万円を獲得した場合
セールスインテリジェンスが15%(750万円)取得
残金4,250万円の内訳
コンサルタント50%(2,500万円)取得
営業30%(1,500万円)取得
採用者マネジメント5%(250万円)取得
※担当は1社だけではありません。能力に応じて、10社,20社と大企業の営業担当やコンサルを行うことができます。
仮に営業が例1)と同等程度のお客様を10社(5億円)新規獲得した場合は、入社年数に関わらず報酬が1.5億円前後の換算になります。
当社は、個人の人格を尊重し、個人情報の保護に関する法令及び行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法令を遵守して個人情報および匿名加工情報(特定の個人を識別することができないように個人情報を加工して得られる個人に関する情報であって、当該個人情報を復元することができないようにしたものをいいます。)を適切に取り扱います。
個人情報および匿名加工情報等(匿名加工情報及びその加工方法等情報を併せたものをいいます。)の保護に関する責任者を明確にし、社内規程を制定することにより管理体制を整備します。個人情報は、あらかじめ本人に通知し、または公表した利用目的の達成に必要な範囲内で、適正かつ適切に取得し取り扱います。個人情報および匿名加工情報等の紛失、破壊、改ざん、漏洩等を防止する為、適切な安全管理措置を講じます。個人情報および匿名加工情報等を第三者に提供する際には、法令に従い必要な措置を講じます。個人情報の開示、訂正等、利用停止等のご要望及びお問合せ並びに匿名加工情報等に関するご質問等に対しては、できる限り速やかに対応します。社内教育・啓発活動を実施して個人情報および匿名加工情報等の適正な取扱いについて周知徹底に努めるとともに、管理体制を継続的に見直します。個人情報の利用目的について個人情報の利用目的当社は、他の方法でお知らせする場合を除き、ご提供いただいた個人情報を次の目的の達成に必要な範囲で取扱います。また、個人番号に関しては、法令に定める個人番号関係事務の範囲を超えて取扱うことはありません。
お客様と当社との間における契約の締結・履行、その他の取引管理お客様と当社との連絡及び社会的慣習に基づくご通知・ご挨拶お客様との取引に関連する当社の商品・サービスに関する情報のご提供当社事業に係わる調査・分析・研究・監査統計情報の作成、匿名加工情報の解析、その他当社利用のための個人情報の加工当社事業に係わる業界・団体関係者との情報交換・連絡当社事業の詳細に関しては、ホームページをご確認ください。
なお、当社では上記利用目的を達成するため、提供いただいた個人情報を業務委託先に委託する場合がございます。その場合には、委託された個人情報等の安全管理が図られるよう、業務委託先に対する必要かつ適切な監督を行います。
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個人データの共同利用当社ではご提供いただいた個人情報を下記の通り共同利用させていただきます。
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運転免許証有効期限内のもので、現住所が記載されている面の写しを含むこと。国際運転免許証は除く。日本国の旅券(パスポート)有効期限内のもので、現住所が記入されている面の写しを含むこと健康保険証あるいは年金手帳ならびに次のいずれか(住民票、公共料金領収書、公共料金請求書)住民票・公共料金領収書・公共料金請求書は、発行日より3カ月以内で、現住所が記載されているもの外国人登録証明証ならびに次のいずれか(旅券、公共料金領収書、公共料金請求書)公共料金領収書・公共料金請求書は、発行日より3カ月以内で、現住所が記載されているもの場合により、上記に加え別途ご本人の確認をさせて頂きます。
代理人の方による各種ご請求の場合、上述の書類に加え、以下の書類をすべてご送付ください。
< 任意代理人の場合 >ご本人様による委任状(代理人との関係、代理を要する理由、代理人の方の氏名・ご住所・電話番号も記載)ご本人様の印鑑証明書(委任状には、印鑑証明登録印の押印が必要となります)代理人の方の身分証明書(運転免許証など公的書類の写し)< 法定代理人(注)の場合 >法定代理権があることを確認するための書類(保険証などの写し)法定代理人本人であることを確認するための書類(法定代理人の運転免許証など公的書類の写し)注:法定代理人とは、親権者・成年後見人を意味します。
※本人確認用書類として、運転免許証や住民票などをご利用される場合は、当該「本籍地」を黒で塗りつぶすなどして読み取りできない状態にしてご送付ください。本人確認のためにご提出いただく書類は、当該ご請求に対するご本人様の確認およびご請求内容に関するご連絡のみに使用いたします。また書類のご返却はいたしかねますが、十分な安全策に則り厳重に廃棄処分いたします。
ご連絡の方法ご請求に関する通知、開示につきましては、郵送にてご送付させていただきます。
ご希望に添えないことが判明した場合には、その旨に理由を添えて、ご指定の希望送付先ご住所宛に、郵送にてご連絡をいたします。
対応にかかる期間ご請求を受領してから、以下の期間内に対応を完了できるよう努力いたします。
利用目的の通知:特定部署へのご依頼・・・受領日より10営業日を目安に 回答・通知を発送いたします。
手数料以下ご請求の場合、1回につきファイル送料550円分の切手を申請書類に同封してください。
利用目的の通知情報の開示手数料が不足している場合、および手数料が同封されていなかった場合は、その旨ご連絡いたしますが、所定の期間内にお支払いのない場合は、ご請求がなかったものとして処理いたします。あらかじめご了承ください。
ご請求に応じられない事由について次に定める場合には、ご請求に応じられないことがあります。その場合は、その旨、理由を付記して通知申し上げます。
また、ご請求に応じられない場合についても所定の手数料を頂きます。
請求書・申込書に記載されている住所、本人確認のための書類に記載されている住所、当社の登録住所が一致しない場合など本人が確認できない場合代理人による申請に際して、代理権が確認できない場合所定の請求書・申込書に不備があった場合ご請求等の対象が「保有個人データ」に該当しない場合本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害する恐れがある場合当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼす恐れがある場合他の法令に違反することとなる場合送付先
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■社内ベンチャーの考え方
多くの企業で社内ベンチャーを通して、優秀な人材の囲い込みに必死な企業が増えていますが、実際の内容は企業が100%の株式取得率が大多数であり、個人の決定権がほぼない状態での社内独立制度でシナジーが活かせていないことが散見されま。
当社は事実上、AI時代を見据えた時に未来志向の社内ベンチャー制度を選択することができます。能力の高い人材は速やかに外部にてチャレンジですることで、成長性とシナジーの両立をするべく、平均20%の株式を社内ベンチャー企画者(社長)に保持させることで、グループカンパニーの成長を早期に行います。
社内独立資格
1.当社グループ内での類まれな成果や実績を挙げ、社会の好循環に必要不可欠な逸材と判断されること
2.特定の業界や会社で営業成績1位を経験した仲間と切磋琢磨し、営業が待つ力の凄さと、感動をいち早く大企業に届けること
3.グループのシナジーを思う存分発揮し、自ら経営者となることで、社会の好循環のスピードをさらに早めること
■M&A枠
既に行っている事業に親和性があれば、株式譲渡頂く事でセールスインテリジェンスGROUP一員として、急激に売上拡大に至る可能性があります。